HOME  > 各種活動  >  予防接種・感染症  >  学会の考え方・提言・見解等  >  2025/26シーズンの小児への新型コロナワクチン接種...

2025年11月16日

日本小児科学会 予防接種・感染症対策委員会

 

　2024年度から新型コロナワクチンの接種は定期接種に位置づけられ、65歳以上の高齢者等の方が公費助成による接種の対象ですが、その他の年齢については個々の判断で接種を検討する必要があります。日本小児科学会では、これまでに新型コロナワクチン接種に対する考え方^1～5）を公表してきましたが、国内の小児に対する新型コロナワクチン接種の意義について再度検討しました。

　小児についてのデータは限られていますが、病気の発生状況や流行の動向、病気が社会や医療に与える影響（疫学・疾病負荷）、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）罹患後症状、ワクチンの効果と安全性、諸外国の方針など最近の情報を整理しました。これらを踏まえて、日本小児科学会は重症化リスクが高い基礎疾患^＊のある児に関しては、新型コロナワクチン接種（初回シリーズおよび適切な時期の追加接種）を推奨します。また、生後6か月～17歳の健康な小児に関しては、COVID-19による疾病負荷や現在の諸外国の方針などを鑑みて「接種が望ましい」から「保護者の希望があり、かかりつけ医との相談に基づいて接種を行うことができる」に変更しました。

（＊基礎疾患については日本小児科学会から提示されている「新型コロナワクチン接種に関する、小児の基礎疾患の考え方および接種にあたり考慮すべき小児の基礎疾患等」^6）をご参照ください。）

　以下に理由の詳細を述べます。

　2024年以降はオミクロン系統から派生したJN.1系統が世界的に主流となっており、国内でも2024年5月以降はJN.1系統の亜系統が大勢を占めています。2024年11月以降は、KP.3系統からXEC系統への置き換わりが見られましたが、2025年5月にXEC系統は減少に転じています⁷⁾。一方、NB.1.8系統とその亜系統が急速に増加しています⁸⁾。NB.1.8.1は、XECやLP.8.1に比べ液性免疫からの逃避能は向上しておらず、自然感染やワクチン接種により誘導された中和抗体により同等に中和されることが示されています⁹⁾。ただし、SARS-CoV-2は変異のたびに免疫逃避能や病原性が変化する可能性があり、今後の流行株に注意が必要です。2025/26シーズン向け新型コロナワクチンの抗原組成については、5月下旬に厚生労働省からWHOが推奨する最新の組成を用いる方針が発表されました¹⁰⁾。スパイクバックス筋注（モデルナ）、コミナティ筋注（ファイザー）、ヌバキソビッド筋注（武田薬品）については、JN.1系統のLP.8.1がワクチン株として選出され、ダイチロナ筋注（第一三共）、コスタイベ筋注用（Meiji Seika ファルマ）については、XECがワクチン株として選定されています。

　感染症法に基づく積極的疫学調査として、2024年3月2日～3月12日に診療所で採取された検査用検体の残余血液を用いて、国内22府県から合計3,947検体を収集し、小児・高齢者を含む各年齢群における抗体保有状況が調査されています。全体としては自然感染を意味する抗N抗体保有割合は60.7％、感染もしくはワクチン接種を意味する抗S抗体保有割合は97.3％でした。年齢群別の抗N抗体保有割合は0～4歳：59.6%、5～9歳：90.6%、10～14歳：86.5%でした。また、年齢群別の抗S抗体保有割合は0～4歳：82.8%、5～9歳：95.7%、10～14歳：94.5%でした¹¹⁾。

　国立感染症研究所により、医療機関35病院の協力を得て、2024年1月11日～2月23日における1歳半未満の児を対象に抗体保有割合が調査されました。母体からの移行抗体の影響があるため、IgG抗体ならびにIgA抗体の2種類のアイソタイプを測定し、母体からの移行抗体の影響を加味されました。その結果、抗N抗体は5か月齢まで、抗S抗体は14か月齢まで、移行抗体が残存すると推測されました。この移行抗体残存期間内は、児への感染・ワクチン接種による抗体保有割合の評価は困難と考えられます。以上を勘案して、移行抗体の影響が少ないと考えられる月齢区分である6～17か月齢における抗N抗体保有割合は26.8%、15～17か月齢における抗S抗体保有割合は36.4%でした¹²⁾。

　2024年度感染症流行予測調査による年齢群別のSARS-CoV-2抗体保有状況 (主に2024年7～9月に採取された血清の測定結果)は、抗体価（中和法）5倍以上の抗体保有率は0～4歳：67.7%、5～9歳：87.5%、10～14歳：91.5%でした^13）。

　以上から、5歳以上の小児は既感染もしくはワクチンによる抗体保有割合が高いものの、4歳以下では低下し、さらに月齢がさがるほど多くの小児が抗体を保有していないと考えられます。また、既感染者やワクチン接種者であっても繰り返し感染することが知られています^14,15)。

　2025年（2025年第1週から2025年第29週（2024年12月30日から2025年7月20日まで））の基幹定点医療機関（約500カ所）からのCOVID-19による入院患者の届出数¹⁶⁾ と全年齢に占める割合（%）、ならびに2024/25シーズン（2024年第36週から2025年第19週（2024年9月2日から2025年5月11日まで））の基幹定点医療機関（約500カ所）からのインフルエンザによる入院患者の届出数¹⁷⁾と全年齢に占める割合（%）を表に示します。

　入院、ICU入室について、COVID-19では一定数のICU入室患者がみられ、１歳未満ではインフルエンザと差はありませんでした。その他の年齢層においては全年齢に占める割合はSARS-CoV-2感染者で小さく、特に1～9歳でインフルエンザと大きな差がありました。一方で、国内外の知見において、小児でも基礎疾患のある小児患者には重症化リスクが高いことが報告されています^18,19)。米国からのオミクロン株出現以降の報告でも、COVID-19で入院した小児の58.9%は基礎疾患がありました (6か月〜23か月：41.8%、2〜4歳：61.6%、5〜11歳：79.2%、12〜17歳：77.0%)²⁰⁾。また後述するように、脳症や罹患後症状に注意が必要です。

 

 

表　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）とインフルエンザによる入院数とICU入室

　　数

 

　日本人小児のSARS-CoV-2感染者の中で、稀ではありますが一定数は急性脳症や心筋炎を発症しています^21,22)。2023年4月時点で日本小児集中治療連絡協議会に報告された424例の中等症以上例（新生児： 1.7％、1歳未満の乳児 ：13.7％、未就学児 ：51.4％、小学生 ：23.6％、中学生： 5.2％、高校生以上： 4.5％）のうち脳症は76例で17.9％、心筋炎は7例で1.7％を占めていました²¹⁾。2022年1月1日～2022年9月30日までのCOVID-19関連の20歳未満死亡例は62例あり、現地調査を実施し各医療機関から許可を得た53例のうち外的な要因を除いた例は46例でした²²⁾。この46例について、15.2％が1歳未満、58.7％が基礎疾患なし、ワクチン接種対象者の87.5％が未接種でした。主な死因として疑われたのは、中枢神経系の異常16例（34.8％：急性脳症等）、循環器系の異常9例（19.6％：急性心筋炎、不整脈等）でした。

　また、オミクロン株以降熱性けいれんや急性脳症を発症する頻度が増加したことが報告されています^23-26)。さらに、COVID-19に関連した急性脳症は、関連のない症例と比べて重篤な神経学的後遺症（16.5 %対11.7 %）や死亡例（10.7 %対5.0 %）が多かったことが示されました²⁷⁾。

　COVID-19罹患後、急性期を過ぎても症状が持続する「罹患後症状（Post–COVID-19 Condition：PCC、いわゆるLong COVID）」は、小児においても報告されています。頻度の高い症状には、倦怠感、頭痛、集中力の低下、睡眠障害、不安や抑うつ、呼吸器症状（咳や呼吸困難など）、味覚・嗅覚障害などが含まれます²⁸⁾。

　小児を対象とした研究で報告された罹患後症状の発生率は、複数の研究結果を統合したメタアナリシスでは23.4〜25.2%と推定されていますが^28,29)、研究により0.2%～70%と大きなばらつきがあります^30,31)。罹患後症状の定義や評価方法は研究間で異なっており、さらに一部の症状はSARS-CoV-2に感染していない対照群にもみられることから、その解釈には慎重を要します^32-34)。また、オミクロン株流行期以降ではアルファ株やデルタ株流行期よりも発生率が低いことも示されています^35,36)。

　これらの症状は小児の学業や日常生活、メンタルヘルスに支障をきたすことがあり、家族や医療者による継続的な支援が重要です。病態生理は十分に解明されておらず、標準的な治療法や対応指針も確立されていないため、引き続き研究と臨床的知見の蓄積が求められます。

　小児に対する新型コロナワクチン接種には、発症予防、軽症化、重症化（入院）抑制、そして再感染予防の効果があることがオミクロン期以降も国内外の複数の報告で確認されています^{14, 37-45)}。同時に発症予防効果は、デルタ株に比較しオミクロン株では限定的（数か月程度）であることも示されています²²⁾。米国における小児に対する2024/25シーズンのワクチンの有効性の解析結果が公表されています⁴⁶⁾。test-negative-design解析による、医療機関受診の予防効果に関する有効性は、9か月〜4歳児において、接種から7〜179日以内で79％（95％ 信頼区間（CI）：17〜95％）、5〜17歳児においては同期間で57％（95％CI：33〜72％）でした。しかし、「入院」や「重症化」への効果については症例数が少なく評価はされていません。

　COVID-19罹患後症状（Post–COVID-19 Condition：PCC）に対しての小児でのワクチンの効果に関しても報告されています^47-49)。米国のオミクロン株流行前後においてワクチン接種はPCCに対して 41.7％（95％CI 15.0-60.0）の予防効果を持ち、特に12〜17歳で効果が高いものの、その効果は接種後18か月で大幅に低下し、感染予防を介してワクチンがPCCを大きく低下させることが示されています⁴⁷⁾。

　5～25歳の小児や若年成人へのワクチンの死亡抑制効果を検討した海外からの報告では、2022年8月までのオミクロン期における2回接種による死亡抑制効果は42％ (95％ CI：31.0％～51.4％)で、追加接種により64.5％ (95％CI：43.3％～77.8％) と報告されています⁴⁰⁾。COVID-19流行開始当初から小児のCOVID-19は軽症のことが多い^50）とされていますが、国内外の知見において、小児でも基礎疾患のある小児患者には重症化リスクが高いことが報告されています^{18, 19)}。これらのことはオミクロン株出現以降も同様です²⁰⁾。

　COVID-19の疫学はウイルスの変異と集団免疫の状況により時間の経過とともに変化してきました。小児についてのデータは限られていますが、オミクロン株流行による小児患者数の増加のなか、小児においてワクチンはCOVID-19罹患後症状、重症化、死亡を回避へ一定の効果があると考えられます。

　小児に対する新型コロナワクチン接種の安全性は、新型コロナウイルス起源株（武漢株）に対応した一価ワクチンを用いた複数のランダム化比較試験により検討されてきました。5～11歳の小児を対象とした検討をまとめた報告では、局所反応や発熱はプラセボ群より高い頻度でみられたものの、重篤な副反応の有意な増加は認められていません⁵¹⁾。

　また、起源株に対応した一価mRNAワクチンの実臨床下での安全性を示す報告も複数あります。

　米国CDCが実施する接種後健康モニタリング（v-safeおよびVAERS）による2021年の解析では、5〜11歳に対する約870万回の初回ワクチン接種後、注射部位の疼痛、疲労感、頭痛などが報告されました。重篤な有害事象はまれで、心筋炎は11例確認され、いずれも軽症で回復または回復中でした⁵²⁾。

　英国の研究^53,54)では、約510万人の医療記録を用いた解析により、5〜17歳の心筋炎やMIS-C（小児多系統炎症性症候群）のリスクは接種によって上昇せず（100万回あたり数例）、感染によるリスクの方が高いことが示されました。

　カナダのNational Vaccine Safety Networkによる26万人規模のコホート研究⁵⁵⁾では、6か月〜11歳の小児に対して24万回以上のワクチン接種が行われ、接種後1週間以内の日常生活への支障や医療機関受診を伴う健康事象は非接種群と有意差がなく、心筋炎や多系統炎症症候群（MIS-C）などの重篤な有害事象は確認されませんでした。一方で12〜19歳では、2回目接種後28日以内に、BNT162b2 (Pfizer/BioNTech) 接種者8,088人中3人、mRNA-1273 (Moderna) 接種者378人中2人に心筋炎が報告され、特に男性に多くみられました。

　さらに、オミクロンBA.4/BA.5対応の二価mRNAワクチンについても、米国CDCによるv-safeおよびVAERSモニタリングに基づく安全性データが報告されています。5〜11歳の小児に対して約95万回の接種が行われ、報告された副反応の99.8％は非重篤であり、重篤な有害事象は2件のみ（いずれも回復）、心筋炎や死亡の報告はありませんでした⁵⁶⁾。

　国内においても、副反応疑い報告制度に基づくモニタリングが行われており、重大な事象については厚生科学審議会（予防接種・ワクチン分科会 副反応検討部会）で慎重に検討されています。現時点では重大な懸念を示す情報は得られておらず、接種推奨の見直しには至っていません⁵⁷⁾。

　2024年3月31日までの特例臨時接種期間において、国内全体で4億回以上のワクチン接種が行われ、5～11歳の小児に対しては、のべ450万回以上、0～4歳の小児については50万回以上の接種が行われました⁵⁸⁾。一方で、重篤な副反応としてアナフィラキシー、心筋炎等が報告されており、接種後30分間の観察や、数日内に胸痛、息切れ、ぐったりするなどの症状があった場合の医療機関受診が必要です。

　国内のデータでは、ブライトン分類レベル1～3の心筋炎（心筋炎の確定例～可能性のあるもの）の発生率は0～4歳の小児では報告がありませんが、5～11歳で100万回接種あたり0.7件（BNT162b2 (Pfizer/BioNTech)、2022～2024年）^59,60)、思春期年齢である10～14歳、15～19歳ではそれぞれ4.3件（男6.5、女1.7）、2.3件（男4.3、女0.3）（BNT162b2 (Pfizer/BioNTech)、2021～2023年）、9.5件（男19.6、女0.0）、19.5件（男37.2、女2.3）（mRNA-1273 (Moderna)、2021～2023年）⁵⁹⁾と特に男性で比較的頻度が高く、注意が必要です⁶¹⁾。2024年度以降は接種数自体が減少しているものの、現時点で小児における接種後心筋炎の新たな報告は確認されていません。

　さらに、因果関係が否定できない小児の死亡例が2022年に1件報告されており⁶²⁾、日本小児科学会では今後も引き続き、リスクとベネフィットのバランスに基づく慎重な検討を継続していきます。

　諸外国、国際機関における新型コロナワクチンの推奨について下記に列挙します。重症化リスクの高い小児（免疫不全、基礎疾患がある児など）に対しては多くが「接種推奨」としています。一方で、健康な小児、重症化リスクの高くない小児については多くが「任意」の接種としています。

ⅰ．（World Health Organization）(2024年10月8日)⁶³⁾

　健康な小児（6か月〜17歳）に対しては低優先度（low-priority）で、各国の事情に応じて接種を検討し、重症化リスクの高い小児（免疫不全・重度肥満・基礎疾患がある等）は初回接種として1回の接種を推奨しています。

ⅱ．米国^{64,65 )}

・CDC（Centers for Disease Control and Prevention）(2025年7月2日)⁶⁴⁾

中等度・重度の免疫抑制状態のない小児（6か月〜17歳）に対しては医師と相談の上で検討します（Shared clinical decision-making vaccinations）。中等度・重度の免疫抑制状態の小児には接種を推奨します。

・AAP（American Academy of Pediatrics）(2025年10月20日)⁶⁵⁾

６～23か月の小児、または中等度・重度の免疫抑制状態もしくは基礎疾患のある小児には接種を推奨します。それ以外の小児には保護者の希望がある場合に接種します。

ⅲ．European Centre for Disease Prevention and Control  (2024年3月13日)⁶⁶⁾

（各国に対する助言という体裁をとっています。）

免疫抑制状態、基礎疾患のある小児は接種優先対象とします。健康な小児は各国の判断によります。

ⅳ．英国（NHS：National Health Service）(2025年7月3日)67)

免疫抑制状態にある生後6か月以上の小児に接種を推奨します。

ⅴ．ドイツ（STIKO：Ständige Impfkommission）2025年1月23日)68)

健康な小児への定期接種は推奨しません（No COVID-19 vaccination is currently recommended）。基礎疾患のある6か月以上の小児には推奨します。

ⅵ．フランス（HAS ：Haute Autorité de Santé）(2025年2月27日)69)

リスク因子（基礎疾患や免疫抑制状態など）を持つ小児に推奨します。健康な小児には推奨せず、個別の判断によって接種可能です。

ⅶ．カナダ（Government of Canada）(2025年2月5日)70)

生後6か月以上で基礎疾患があり、COVID-19の重症化リスクが高い人には推奨します。生後 6 か月以上のすべての人は接種可能です（may receive）。

ⅷ．オーストラリア（The Department of Health and Aged Care）(2025年6月3日) 71)

18歳未満の健康な小児に対しては接種は推奨されません（not recommended）。免疫抑制状態や基礎疾患のある児にはリスクに応じて接種を推奨あるいは検討します。

ⅸ．韓国（KSID：The Korean Society of Infectious Diseases）(2024年12月17日)72)

重症化リスクの高い小児には接種を推奨します。健康な小児は希望に応じて接種可能です。

ⅹ．台湾（Taiwan CDC）(2025年6月27日)73)

生後6か月以上6歳未満の小児には公的資金による接種を推奨します。