インフルエンザA（H1N1）pdm09

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〈診療上重要な事項〉

出生後早期の新生児に対するインフルエンザ対応案（12月27日版）
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※2017年9月に改訂しました。詳細は各種活動 > 予防接種・感染症 > 学会の考え方・提言・見解等からご確認ください。

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（最終更新：11.2.24）

（登録：10.12.27）

インフルエンザ対策室メンバー一覧

メンバー一覧

氏名	所属
*森島　恒雄	岡山大学大学院医歯学総合研究科
庵原　俊昭	国立病院機構三重病院小児科
菅谷　憲夫	神奈川県警友会けいゆう病院小児科
細矢　光亮	福島県立医科大学小児科
植田　育也	静岡県立こども病院
熊谷　卓司	くまがい小児科
岡田　賢司	国立病院機構福岡病院
多屋　馨子	国立感染症研究所感染症情報センター
森岡　一朗	神戸大学大学院医学研究科小児科学分野

*対策室長

担当理事

氏名	所属
岡部　信彦	国立感染症研究所感染情報センター
野々山恵章	防衛医科大学校小児科学

（登録：09.9.28）

インフルエンザ脳症ガイドライン改訂版のホームページ掲載にあたって

2005年11月、厚生労働省研究班よりインフルエンザ脳症ガイドラインが公表され、広く診療の場で用いられてきました。10年前は30％であった致死率が、この数年間は10％を切るようになりました。一方、この4年の間に、インフルエンザ脳症に関する新たな知見が集積し、脳症の予後のさらなる改善のために、ガイドラインを改訂することにいたしました。改訂にあたって、脳症親の会「小さないのち」を含む他分野の方々に外部評価委員として意見を伺い、またガイドラインに書かれてある多くの先生方にご参加いただき、完成の運びとなりました。
このガイドラインは、厚生労働省研究班によってつくられたもので、日本小児科学会が、直接作成に関与したものではありません。また、まだ十分なエビデンスがない項目も含まれています。しかしながら、幅広く使われてきたガイドラインの改訂ということで了解が得られ、「新型インフルエンザ」のホームページへ載せることとなりました。
この「インフルエンザ脳症改訂版」の普及により、インフルエンザ脳症患児の予後がさらに改善することが、私どもの願いです。

平成21年9月25日

厚生労働科学研究「インフルエンザ脳症の発症因子の解明とそれに基づく発症前診断方法の確立に関する研究」

主任研究者
岡山大学大学院小児医科学
森島恒雄

インフルエンザ脳症ガイドライン

（更新：09.10.9）

小児インフルエンザ重症肺炎・ARDSの診療戦略　2009年9月30日版

小児インフルエンザ重症肺炎・ARDSについて、参考になる情報を含んだ論文が小児科学会雑誌10月号に掲載されますので、ご紹介します。しかし、この情報は、小児集中治療センターの医師が、小児集中治療専門医の日本集中治療医学会傘下団体の協力を仰いで作成したものですから、小・中規模の医療施設にそのままあてはまるとは言えません。また、この情報は、小児科学会としての意見ではなく、治療の参考になる1つの考え方であり、個々具体的に異なるすべての症例にあてはまるとは必ずしも言えないことについて十分ご留意下さい。

小児インフルエンザ重症肺炎・ARDSの診療戦略　2009年9月30日版

（登録：09.8.28）

新型インフルエンザのワクチン接種対象児について

日本小児科学会

Ver. 2009/08/26

1．基礎疾患を有する小児への接種（全年齢）

日本小児科学会では、分科会に対しハイリスク児に関する緊急アンケートを行った。
基礎疾患を有する病児は、新型インフルエンザの罹患により重篤化～死亡する可能性が高いため、優先度は著しく高い。
とくに薬剤により免疫不全状態にある小児、神経疾患、先天性心疾患、重症気管支喘息、未熟児などへの優先接種が望まれる。
ワクチン量：約100万人分。

2．1歳から6歳までの幼児への接種

この年齢の小児は、季節性インフルエンザではもっともインフルエンザ脳症やARDSに罹患しやすく、とくにインフルエンザ脳症は0歳～5歳の低年齢児で85％を占める。
新型インフルエンザにおいて脳症・ARDS・けいれんの重積の発生頻度は不明である。しかしわが国ではすでにインフルエンザ脳症8例、ARDS2例が重篤な状態に陥っているので、新型インフルエンザにおいても脳症・ARDS・けいれん重積などは季節性インフルエンザと同等の頻度で発生するとする蓋然性はある。
したがって、この年齢層への優先度は高い。なおワクチン接種量は成人の半量でよい。
約700万人分で、ワクチン量は約350万人分。

3．1歳未満の乳児をもつ母親への接種

0歳児については、ワクチン接種の効果は期待できない。
保護者をワクチン接種することによって0歳児を守ることが重要な方法であり、CDCも同様の方法を提案している。
ワクチン量：約200万人分。
以上より日本小児科学会は新型インフルエンザ・ワクチンの優先枠として計650万人分を確保していただきたい。

＊新型インフルエンザ・ワクチン実施に際して重要な事項

ワクチン接種によっても、必ずしも感染や発病を防げないことを伝える。
ワクチン接種に際しては、保護者からの同意を必須とする。
「任意接種」ではなく、「定期接種2類」（現在、老人のインフルエンザ・ワクチン接種で用いている）、または「臨時接種」の枠組みで対応する。ただし、「臨時接種」では、法的には都道府県の判断が基本になるので、この場合でも国の関与をお願いしたい。
いずれの方法をとるにしても、経済格差により接種を受けられない小児がでないように、接種費用は無料にすべきである。
輸入ワクチンを導入するのであれば、必ず臨床試験により安全性・有効性を確認していただきたい。日本小児科学会は総力をあげて、臨床試験のためのフィールドを用意する。

（登録：09.9.3）

新型インフルエンザについて

新型インフルエンザについて、国立感染症研究所感染症情報センターホームページにリンクを貼りました。
小児への対応についての、CDC暫定ガイドラインの翻訳もあります。

国立感染症研究所感染症情報センター：「新型インフルエンザ」について

（登録：09.8.20）

新型インフルエンザ（H1N1 2009）に関連してインフルエンザ脳症に関する要望書

平成21年8月17日

厚生労働省
新型インフルエンザ対策推進本部御中

社団法人　日本小児科学会
会長　横田　俊平

謹啓
現在、新型インフルエンザは、静かに感染を拡大させています。夏季に入ったにもかかわらず、インフルエンザ定点からの報告数が増加し、また病原体定点からは現在の流行の大半は新型インフルエンザウイルスによるものであることも明らかになっております。そのようななか、国内において小児のインフルエンザ脳症の報告例もこのところ続いています。平成21年8月13日現在、インフルエンザ脳症は国内で5例報告されており、うち1例は重症例です。私ども日本小児科学会としては、今後、罹患年齢層の低下に伴い、幼児を中心とした小児のインフルエンザ脳症の増加や、海外で報告されているARDSを含む重症肺炎の国内発生を危惧し、地域診療体制の整備を始めたところです。
以上の状況に鑑み、厚生労働省におかれましては、以下の点について、国民への情報伝達と知識の普及の推進にご協力いただけますようお願い申し上げます。

今まで国内に重症例が殆ど報告されなかったことから、国内社会においては「新型インフルエンザは軽症である」との認識が拡がっているが、今回、新型インフルエンザに伴う脳症重症例が発生したこと。
夏季であるにもかかわらず、国内や米国などの北半球において、小児の脳症例の報告が続いていること。
今後、秋・冬の感染拡大の中、幼児における新型インフルエンザの流行は避けられないものと考えられ、この年齢層を中心とした小児のインフルエンザ脳症の発症数の増加が危惧されること。
以下の症状は、インフルエンザ脳症の早期の症状として、保護者等一般の方が注意すべき点であり、これらの症状がみられたら医療機関（小児科であることが望ましい）を受診すること：
インフルエンザ様症状（発熱、気道症状）に加え
A．「呼びかけに答えない」など意識レベルの低下がみられる
B．痙攣重積および痙攣後の意識障害が持続する
C．意味不明の言動がみられる
強い解熱剤（例：ボルタレン、ポンタールおよびこれらと同様の成分の入っているもの）はインフルエンザ脳症の予後を悪化させるので、必ず解熱剤はかかりつけの医師に相談して用いること。

以上の5点を国民へ確実に伝達できますよう、厚生労働省に早急な対応をお願いする次第です。
なお、インフルエンザ脳症は、5類全数届出疾患「急性脳炎」に含まれるものとして届けることになっております。合わせて臨床医への再喚起をよろしくお願いいたします。

謹白

インフルエンザA（H1N1）pdm09