公益社団法人 日本小児科学会 JAPAN PEDIATRIC SOCIETY

演題募集要項

 一般演題(ポスター演題)を下記の要領にて募集いたします。多数のご応募をお待ちしております。

1.演題募集期間

募集締切:2018年2月12日12:00まで

2.演題応募方法

募集要項の記載事項を確認の上、Eメールにてご応募ください。

1)演題登録シートおよび利益相反申告書をダウンをダウンロードしてください。

2)必要事項を入力後、jps-symposium@jpeds.or.jp宛てにファイルを添付して送信してください。メールの件名は【演題登録】としてください。

3)演題登録後、演題登録されたE-mailアドレスへ受領通知メールをお送りします。年末年始休業を除く3営業日以内に受領通知メールが届かない場合は、必ず演題登録締切日までにjps-symposium@jpeds.or.jpまでメールにて、登録の有無をご確認ください。 

4)演題採否・発表日時の通知は、2018年2月下旬頃に演題登録されたE-mailアドレスに連絡します。

5)抄録は、原則としてそのまま印刷されます。提出者の責任において正確に作成してください。演題名・抄録本文のほか、共著者についても十分ご確認ください。

<抄録、演題登録に関するお問い合わせ先>
日本小児救急蘇生シンポジウム運営事務局E-mail: jps-symposium@jpeds.or.jp

3.発表形式

ポスター発表となります。※ポスター掲示のみとなり、口演発表はございません。

4.演題募集に関する注意事項

1)演題名
日本語及び英語、それぞれ半角100文字(全角50文字)以内で入力してください。

2)演者名
演者名・共同演者名は正確に記載してください。特に異体字などは注意してください。(例:斉、斎、齊、齋)
演者および共同演者は、合計で5名まで登録可能です。6名以上は受付できません。

3)施設名
 ・省略せずに記載してください。(東大×、東京大学○)
 ・施設名の表記方法は統一のために変更させていただくことがあります。
 ・施設名は1演題につき最大7件までとしてください。
 ・施設名は演者1人について、2つまでとしてください。

4)抄録本文
抄録本文は、日本語1000文字以内、英語2400文字以内でご登録ください。

5)研究カテゴリの選択
以下の中からご選択ください。

BLS(一次救命処置) ALS(成人の二次救命処置)
NEO(新生児の蘇生) PLS(小児の蘇生)
ACS(急性冠症候群) NR(脳神経蘇生)
FA(ファーストエイド) EIT(普及・教育のための方策)

6)利益相反の開示
共同演者がいる場合、共同演者の情報も必要です。下記をご確認の上開示をお願い致します。

利益相反について

1. 日本小児救急蘇生シンポジウム(第11回日本蘇生科学シンポジウム)の演題発表に際し、演者全員およびその配偶者・1親等の親族について、発表する研究内容に関連する利益相反の申告(演題登録日を起点とする過去3年度分)が必要です。
利益相反状態の有無(以下、①~⑩)をお答えください。

(利益相反自己申告の基準について)

医学的研究に関連する企業・法人組織や営利を目的とした団体(以下、「企業・組織や団体」という)の役員、顧問職については、一つの企業・組織や団体からの報酬額が年間100万円以上とする。
株式の保有については、一つの企業についての一年間の株式による利益(配当、売却益の総和)が100万円以上の場合、あるいは当該全株式の5%以上を所有する場合とする。
企業・組織や団体からの知的財産権の対価として受ける使用料、譲渡額等については、当該対象者が受ける1件あたり年間100万円以上とする。
企業・組織や団体から、会議の出席(発表)に対し、拘束した時間・労力に対して支払われた日当(講演料等)については、一つの企業・団体からの年間の講演料等が合計50万円以上とする。
企業・組織や団体がパンフレット、座談会記事等の執筆に対して支払った原稿料等については、一つの企業・組織や団体からの年間の原稿料等が合計50万円以上とする。
企業・組織や団体が提供する研究費については、医学系研究(治験、受託研究費、共同研究費等)に対して一つの企業・団体から、申告者個人または申告者が所属する部局(講座・分野)あるいは申告者が長となっている部局に割り当てられた総額が年間100万円以上とする。
企業・組織や団体が提供する奨学(奨励)寄附金については、一つの企業・組織や団体から、申告者個人または申告者が所属する部局(講座・分野)あるいは申告者が長となっている部局に割り当てられた総額が年間100万円以上の場合とする。
企業・組織や団体が提供する寄附講座に申告者が所属している場合とする。
研究と直接無関係な旅行・贈答品等の提供については、一つの企業・組織や団体から受けた総額が年間5万円相当以上とする。
企業・組織や団体から共同研究等の契約なく役務の提供を受けた場合とする。
*「年間」とは4月1日から3月31日までとする。また、年度内途中での申告基準額は、上記に規定する年間基準額とする。ただし、申告時以降、追加の活動があり、年間基準額以上となった場合は、日本小児科学会事務局まで連絡すること。

2.原則として利益相反状態の有無は演題の採択には影響しません。

3.演題が採択された場合、利益相反状態の有無について、全ての発表者にご開示いただく必要がございます。

利益相反状態にある場合の記載例
今回の演題に関連して、開示すべき利益相反状態は以下のとおりです。
 ・報酬/○○製薬株式会社
 ・講演料/□□製薬株式会社
 ・原稿料/◇◇製薬株式会社
 ・研究費・助成金(寄付講座所属)/株式会社××

利益相反状態にない場合の記載例
 今回の演題に関連して、開示すべき利益相反状態はありません。

問い合わせ先

日本小児救急蘇生シンポジウム担当
日本小児科学会
〒112-0004 東京都文京区後楽1-1-5水道橋外堀通ビル4階
TEL: 03-3818-0091(平日 9:30~17:30) FAX: 03-3816-6036
E-mail: jps-symposium@jpeds.or.jp