日本小児科学会雑誌 目次 （登録：02.01.30） 第105巻 第12号／平成13年12月1日 Vol.105, No.12, December 2001 バックナンバーはこちら タイトルをクリックすると要旨をご覧になれます。 第104回日本小児科学会学術集会 教育公演 医療事故と「安全文化」 山内　隆久 1273 ０歳児の言語習得 正高　信男 1278 シンポジウム　新生児期の適応生理を探る 座長の言葉 中澤　　誠， 戸苅　　創 1282 心臓と血管の収縮弛緩制御機構の発達 中西　敏雄 1283 周産期における低酸素暴露と呼吸の適応 松岡　高史 1293 尿濃縮機構の質的転換過程へのアプローチ 根東　義明 1302 新生児期の中枢神経系の損傷とその代償的修復 山野　恒一 1307 新生児期の感覚運動発達とその適応的意味 河合　優年 1311 シンポジウム　小児の心身症：その実態と小児科医の役割 座長発言 奥野　晃正， 星加　明徳 1316 医療機関および学校を対象として行った心身症， 　神経症等の実態調査のまとめ 沖　　潤一， 衞藤　　隆， 山縣然太郎 1317 自律神経から見た心身症と不登校の病態 三池　輝久　 1324 発達面からみた心身症および学校不適応の病態 小枝　達也　 1332 病弱教育における心身症児への支援 横田　雅史 1336 思春期の心の問題とセルフイメージ 中村　延江 1340 健やかな親子の発達を支える小児科診療 　 ─心の育てなおしを基本にした小児精神保健研修 渡辺　久子　 1348 特別発言：関連領域の連携の重要性 金夫由紀子， 太田　昌孝　 1355 シンポジウム　21世紀の情報化と小児科 座長発言 大江　和彦， 中村　　肇　 1360 電子カルテの未来 松村　泰志　 1361 新しい小児科医のコミュニケーション─電子メールカンファレンス 根東　義明　 1368 外来小児科におけるインターネットの活用 川村　和久　 1373 原　著 １．大阪市における小児救急医療の現状と課題 舟本　仁一，他　 1380 ２．日本小児科学会認定医の勤務状況と診療内容─第１報 上原　里程，他 1388 ３．小児科認定医の関連領域および日常診療の実施についての 　勤務施設別比較─第２報 上原　里程，他 1394 地方会抄録（兵庫，鳥取，北海道）　（1400） 「こどもの健康週間」作文コンクール・日本小児科学会会長賞受賞作品（1419） お知らせ　（1421） 雑報　（1423） 総索引 投稿規定（和文，欧文） 【原著】 ■題名 大阪市における小児救急医療の現状と課題 ■著者 大阪小児科医会救急委員会1），大阪市立住吉市民病院小児科2）， 大阪市立大学医学部大学院医学研究科発達小児医学3）， 城東中央病院小児科4），近畿大学医学部小児科5）， 市立泉佐野病院小児科6），社会福祉法人枚方療育園7） 舟本　仁一1）2） 新宅　治夫1）3） 小田　公子1）4） 森口　直彦1）5） 丹羽　久生1）6） 西田　　勝1）7） ■キーワード 小児救急医療，大阪市，時間外診療，救急医療体制，急病診療所 ■要旨 　大阪府下で小児救急診療を行う全医療機関に対して調査票を送付し，1カ月間における時間外受診患者数とその背景を調査した．大阪市における小児時間外患者発生数は5,757人で，その84.1％が市内医療機関を受診していた．年齢別では，3歳未満が53.3％，曜日別では日曜に多く，平日での差は認められなかった．時間帯では，休日の午前10時から12時までと毎日の午後9時から11時までの間に集中する傾向が見られた．住所別では平野区が最多であったが，その理由として医療機関の少なさ，乳幼児比率の高さなど複数要因が考えられた．大阪市が運営する公的システムが扱った患者数は全体の40.0％であり，多くは各病院独自の体制のもとに受診していた．二次救急では，市内医療機関への入院が77.7％であり，隣接各市の公立病院への依存が示された．こうした患者動向から，不十分な公的システム，東南部における小児救急医療供給体制の不足などの問題点が明らかとなった． 【原著】 ■題名 日本小児科学会認定医の勤務状況と診療内容―第１報― ■著者 自治医科大学地域医療学教室1），東京慈恵会医科大学小児科2） 上原　里程1）2） 岡山　雅信1） 梶井　英治1） 衞藤　義勝2） ■キーワード 小児科学会認定医，横断調査，勤務状況，診療内容，年齢分布 ■要旨 　日本小児科学会認定医は日本の小児医療の中心的役割を担っている．しかし，具体的な勤務および診療状況については明らかでない．そこで認定医の勤務状況と診療内容について質問紙による全国規模の横断調査を実施した．平成12年10月から12月にかけて，系統抽出した1,116人（10％）の認定医に質問紙を郵送した．年齢，性別などのdemographic dataと勤務施設や診療内容などについて質問した．877人（79％）から回答があり，845人（76％）について解析した．年齢は49.3±12.0歳（平均±標準偏差），男が72％であった．認定医の96％が小児の診療に携わっていた．年齢階級別には40〜49歳の割合が最多であった．病院勤務医が50％，診療所勤務医が42％の割合で，診療所勤務医の平均年齢が有意に高かった．小児への診療内容では一般小児科のみを診療する認定医が34％であり，サブスペシャリティの診療もおこなう認定医と比較し有意に平均年齢が高かった． 【原著】 ■題名 小児科認定医の関連領域および日常診療の実施についての勤務施設別比較―第２報― ■著者 自治医科大学地域医療学1），同　公衆衛生学2）， 東京慈恵会医科大学小児科3） 上原　里程1）3） 岡山　雅信1） 梶井　英治1） 中村　好一2） 衞藤　義勝3） ■キーワード 小児科認定医，習得すべきプライマリケア領域の内容，初期対応への実施割合，勤務施設別初期対応 ■要旨 　背景：日本小児科学会認定医（以下，認定医）の習得すべきプライマリケア領域の内容が，勤務施設でどの程度実施されているかは明らかではない． 　目的：プライマリケアの1領域である関連領域と日常診療で遭遇しやすい事項への初期対応の実施割合を，勤務施設別に明らかにすることを目的とした． 　対象および方法：認定医1,116人に対する全国調査で，回答があり小児診療に携わっている810人（73％）を対象とした．関連領域15項目および日常診療で遭遇しやすい事項10項目の初期対応を，過去1年間で小児に対して1回以上実施した認定医の割合について診療所，一般病院，大学附属病院別に比較した． 　結果：診療所に勤務する認定医は355人，一般病院は273人，大学附属病院は84人であった．3施設間で認定医の実施割合に統計学的な差を認めたのは，関連領域の11項目と日常診療で遭遇しやすい事項の8項目であった．関連領域15項目のうち，一般病院と大学附属病院での割合が多い10項目は，診療所での割合が最も低かった．日常診療で遭遇しやすい10項目のうち，7項目は一般病院での割合が最も高かったが，3項目は大学附属病院での割合が最も低かった． 　考察：関連領域および日常診療で遭遇しやすい事項の実施割合は，勤務施設により異なっていた．小児科研修の観点から，一般病院は関連領域，日常診療で遭遇しやすい事項ともに，初期対応の実施を研修する場として望ましい． バックナンバーに戻る