| 明治34年(1901): |
「小児科研究会」は「小児科学会」となり、学会規則を改正。翌年「日本小児科学会」と改め、学会誌は年6回以上発行することを決定。 |
| 明治41年(1908): |
第13回総会は初めて東京を離れ京都にて開催。〔会員数、明治44年(1911)1837名、大正10年(1921)2,676名〕 |
大正時代の
学会テーマ: |
ポリオ・疫痢・穀粉栄養障害・乳児脚気・鉛中毒など。 |
| 大正14年(1925): |
第30回総会(名古屋)。
(大正13年会員数、2,788名) |
| 昭和 4年(1929): |
社団法人の認可を得る。 |
| 昭和 9年(1934): |
第4回国際小児科学会(1937)から本学会が正式に加盟。 |
| 昭和16年(1941): |
日本、太平洋戦争に突入。昭和19年第49回総会は開催不能。これは、同21年(1946)戦後初の総会として東京で開催。(会頭慶大唐澤教授) |
学会誌は、印刷所が東京大空襲で焼失、昭和20年4月(50巻4号)より刊行不能となったが、昭和22年1月、第51巻1号、同12月2号を発刊。(復刊第1号は総ページ数15頁、第2号も36頁)(会員数、昭和16年2,935名、同24年1,300名)
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| 昭和22年(1947): |
第50回総会(大阪、会頭阪大西澤教授) |
| 昭和26年(1951): |
「児科雑誌」の誌名を「日本小児科学会雑誌」(日児誌と略)と改称。(昭和27年会員数、1,500名) |
| 昭和33年(1958): |
学会欧文誌「Paediatrica Japonica」発刊。 |
| 昭和37年(1962): |
同上を「Acta Paediatrica Japonica Overseas Edition」に。 |
| 昭和39年(1964): |
学会の英文名称を「Japan Pediatric Society」と決定。 |
| 昭和40年(1965): |
11th International Congress of Pediatrics 東京にて開催。(会頭高津忠夫東大教授)(会員数4,502名) |
昭和43年・44年
(1968・1969): |
日本小児科学会認定医試験(旧制度)実施。合格者数、2年間で105名。 |
| 昭和43年(1968): |
秋にも総会の開催を決定(秋期大会)したが、開催は当年のみ。 |
昭和44年(1969)〜58年(1983):全国の学園紛争・青医連運動に平行して、先の国際学会剰余金処理・森永ミルク中毒事件・サリドマイド裁判・大腿四頭筋拘縮症・未熟児網膜症・学会運営の民主化等々の問題・課題を背景に順調な総会運営がなされなかった時代。(昭和50年度会員数6,150名)
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| 昭和59年(1984): |
日児誌の英文名を「The Journal of Japan Pediatric Society」と変更。 |
| 昭和60年(1985): |
日本小児科学会認定医制度(新制度)発足。翌年第89回総会時、会員数11,549名、経過措置による認定医数4,436名。研修施設393施設を認定。 |
| 昭和61年(1986): |
日本小児保健協会・日本小児科医会と三者で日本小児科連絡協議会(三者協)を結成。 |
| 昭和63年(1988): |
第6回アジア小児科学会Chidren's Health,Tomorrow's Wealth 東京にて開催。(会頭草川三治東京女子医大教授)(平成元年度会員数13,954名) |
| 平成 2年(1990): |
10月の第2週を「こどもの健康週間」と定め、キャンペーン活動を開始。平成3年度から 認定医制度に試験制度の導入を決定。 |
| 平成 9年(1997): |
学会創立100周年。皇太子ご夫妻をお迎えして記念式典(第100回総会・会頭前川喜平慈恵医大教授・東京国際フォーラム、学会長松尾宣武慶大教授)・記念誌「小児科学会の百年」の刊行・小児医学研究振興財団(仮称)設立(進行中)・日児誌第100巻記念号(平成8年12月、第100巻12号)刊行など記念事業。(会員数16,045名) |
(以上、資料:「小児科学会の百年」から塙嘉之著「学会の沿革」、日児誌第100巻記念号から「日児誌に関する年表」、ほか)
元広報委員長記 鳥羽 剛
(連絡先 日本小児科学会事務局)
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